リスク比較 リスク比較の手法は示す相手や目的に依存する―相手・目的にあったリスク比較を行うポイント
リスク比較を行う際に重要なことは、まず比較を示す相手と示す目的を整理することです。どの指標を使うか？どの方法を使うか？どこまで細かくやるか？何と何を比較するか？などは、比較を示す相手や比較を示す目的に大きく依存します。このことを交通事故のリスクを例にして説明していきます。
永井孝志
リスク比較 
身近なリスク GoToせずともStayhomeにリスクありその２：Stayhomeのリスクは家庭内人間関係か？
コロナ禍にて自殺数の増加や幸福度の減少が見られていますが、これには家庭内暴力（DV）や介護など家庭内人間関係の悪化が関係しているようです。これは家庭内で起こることなのでStayhomeのリスクの一つといえます。特効薬はなさそうなので、経済対策や包括的な自殺対策、DV対策や介護の支援など、これまで通りの地道な対策が求められます。
ブログ リスクをテーマとするブログを書いて1年たちました―半年間の実績を振り返る2―
ブログを開始して1年経過し、目標であった100記事を無事計画通りに書きました。2020年10月から2021年3月までの半年間の実績をGoogle Analyticsのデータを中心に振り返ってみます。
SNS定点観測 2021年2月の「リスクコミュニケーション」を分析してわかったこと～SNS定点観測結果２４～
リスクコミュニケーションに関するツイート・ニュースを解析しています。2021年2月はコロナウイルスへの感染やワクチンに関するリスコミの話題は依然として高い注目を集めています。それに加えて、東日本大震災から10年を節目を迎え、原発事故や放射性物資のリスコミについての話題も多くなりました。
化学物質 有機農業25%の方向性を考える：有機農業と環境リスクの関係
有機農業の推進が政策課題に挙げられていますが、有機農業と環境リスクの関係について解説します。「有機農業＝無農薬」ではなく、有機でも使える天然物由来の農薬も、化学合成農薬と同等の毒性があります。有機農業は環境保全に加えて価値観の側面も持っており、リスクの低減とは別に主観的幸福度などの側面で評価したほうが良いのではないかと考えられます。
基準値問題 東日本大震災から10年。放射性物質のリスク評価・管理を振り返る：その２ リスク管理をめぐる3つのポイント
放射性物質のリスク管理では、内部被ばくと外部被ばくは別々に管理されており、全体の許容量があいまいなままになっています。また、許容量はリスクベースではなくALARA（As Low As Reasonably Achievable, 合理的に達成可能な限り低く）の原則で決まっており、何をもってALARAかという説明が不十分でした。さらに、検査の意味もリスク評価のためではなく基準値以上の食品をはじくことに意義を求めすぎてしまいました。
基準値問題 東日本大震災から10年。放射性物質のリスク評価・管理を振り返る：その１ リスク評価編
東日本大震災による原発事故後の放射性物質の許容量と基準値の根拠について整理しました。緊急時と平常時、内部被ばくと外部被ばくという軸の組み合わせで4つの許容量があり、それぞれ別々のロジックにて決まっています。許容量が決まれば後は、実効線量換算係数などのパラメータを使って食品中濃度に換算することで、食品中放射性物質の基準値が決まります。
SNS定点観測 2021年2月の「リスク」を分析しました～SNS定点観測結果２３～
Google検索履歴やTwitter、YAHOO!知恵袋を用いて「リスク」のトレンドを定点調査しています。2021年2月の調査結果からは、ビジネス関連のリスク、コロナ持続化補助金、コロナ禍だけど〇〇に行ってよいか？もの、コロナが気になりつつも経済を回そうという動き、等が目立ちました。
リスクコミュニケーション マーケティングの手法を取り入れたリスクコミュニケーション：EFSAの最新レポートを紹介します
EFSA（欧州食品安全機関）が最近公表した「リスクコミュニケーションの今後の方向性」に関するレポートを紹介します。マーケティングの手法を用いて情報の受け手を3つのレベル（エントリー、インフォームド、テクニカル）に分類し、それぞれの層に対して適切な難易度のメッセージを、適切なチャネルを通して届けるという方向性が示されています。
リスクコミュニケーション 「〇〇にリスコミの専門家がいれば、、、」という声が「〇〇にリスコミの専門家がいるのになぜ、、、」という声に変わる理由
組織にリスコミの専門家が入るだけでは上手くいかないのは（１）大きな組織ほどヒエラルキー構造が強く専門家の意見が反映されにくい、（２）リスコミを活用しようとする組織への変革が追いついていない、という理由が考えられます。そして現在のリスコミ人材の育成は、組織・現場のことをよく知る関係者のリスコミ能力を高める方向に進んでいます。